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みのりの投信

7月22日 基準価額(前日比)12,242円(+53円)

7月22日 純資産総額7,717百万円

日本経済新聞記載名
みのりの投信

「みのりの投信」の目的

「みのりの投信」は、お客様の資産形成のために、日本円でみた資産の着実な成長を図ることを目的とし、「みのりの投信マザーファンド」の受益証券を通じて、日本および海外の株式から選んだ「剛・柔・善」企業への規律ある集中投資によって、“階段型” に基準価額が上昇する絶対収益型の投資信託を目指します。

持続的に資産が成長する楽しみ

  • 市場や時代の変化を気にすることなく 保有いただけます

    「みのりの投信」は、市場や時代の変化に適応し続けるので、お客様は市場や時代の変化を不安に思うことなく、保有いただけます

  • ご自身のニーズに合わせて “いつでも” 保有いただけます

    「みのりの投信」は、着実な基準価額上昇を目指すので、市場動向にかかわらず、ご自身のニーズに合わせて “いつでも” 保有いただけます

  • “誰にでも” 保有いただける シンプルでわかりやすい株式投資信託です

    「みのりの投信」は、世界から「剛・柔・善」企業を選び、安く買って高く売るだけの、シンプルで わかりやすい投資信託なので、若い方から高齢の方まで、また初めて購入される方にでも、安心 して保有いただけます

肥沃な「みのりの」を拡げていく

資産形成は、狩猟よりも農耕に似ています。

大地に種を蒔き、育て、収穫し、また種を蒔くという農耕。
「みのりの投信」も、お客様から預かる大切な資産という大地に、世界中から選りすぐった企業という素晴らしい種を蒔き、丹精を込めて育て、豊潤な成果を収穫するとともに、また種を蒔き続けるのです。

社会における人間の重要な営みの場である企業や組織、そこではたらく多くの人たち、そしてその成果を映しだす株式。
「みのりの投信」は、人間の無限の可能性を信じて、企業との対話を通じて信頼を育み、成長する楽しみを分かち合いたいと思っています。

そして、資産形成にかかわる人たちとともに、その先へと楽しみを増やす肥沃な「みのり野」を拡げ続けることが「みのりの投信」の願いです。

「みのりの投信」の特色

  • 種蒔き ― 大胆な選択

    世界の環境変化をもとに、「剛・柔・善」企業=種を世界中から選びます

    歴史観と世界観にもとづく “大局観” により、世界の将来の環境変化を予測します。そのうえで、 “人” を軸に、善いだけではなく、変化に対する柔らかさと剛さをも兼ね備えた長期成長企業を世界中から大胆に選りすぐり、規律をもって集中投資をします。

  • 育てる ― 丹精を込めた運用

    時代とともに変化する世界に、柔軟に適応し続けます

    着実な実りを得るために、株式の組入比率や為替ヘッジの有無、売買タイミングから時代の変化に沿った運用スタイルにいたるまで、世界の気候変化に柔軟に対応して、丹精を込めて育て続けます。

  • 収穫する ― 全天候で豊潤な成果

    気候変化にかかわらず、階段型に上昇する基準価額を目指します

    世界の気候=市場は、大きな変化を繰り返します。「みのりの投信」は、良いときに向けては安く買って実りを増やし、悪くなるときにはいったん売って現金に避難して実りを守り、また次の機会に備えます。どんな気候のもとでも、お客様の資産という大地を持続的に肥沃にするための目利きとなって、階段型に上昇し続ける基準価額を目指します。

みのりのサイクル ― 種を蒔き、育て、収穫し、また種を蒔く

永続的に進化し続ける運用のプロセスと文化

時代の変化とともに、常に謙虚な姿勢で検証し進化し続ける、
継続性と安定性をそなえた運用プロセス・文化を醸成していきます。

「みのりの投信」を取扱う金融機関

投資リスク

「みのりの投信」は値動きのある有価証券等を投資対象とするので、組入有価証券等の値動きなどの影響により、基準価額が下落することがあります。したがって、お客様の投資元本は保証されておらず、基準価額の下落により投資元本を割り込むことがあります。「みのりの投信」は預貯金と異なります。信託財産に生じた利益および損失は、すべてお客様に帰属します。

基準価額の変動要因(おもな投資リスク)

株価変動リスク 国内外の株式を組み入れるため、株価変動の影響を大きく受けます。個々の企業の業績、国内外の経済・政治情勢などの影響を受けて株価が下落した場合には基準価額は下落します。
流動性リスク 株式等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引が行えない、または取引が不可能となる場合があり、不測の損失を被るリスクがあります。
信用リスク 株式等の発行者や株式の貸付け等における取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想される場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、これらの株式等の価格が下落することやその価値がなくなることがあります。
為替変動リスク 外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動します。一般に外国為替相場が対円で下落した場合(円高の場合)には、外貨建資産の円ベースでの価格は下落します。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
※ご購入の際は投資信託説明書(交付目論見書)をお読みください。

分配金実績

第1期(平成25年4月30日から平成26年3月31日まで) 0円

第2期(平成26年4月 1日から平成27年3月31日まで) 0円

第3期(平成27年4月 1日から平成28年3月31日まで) 0円

手続・手数料について

お申込みメモ

ご購入時

購入単位 販売会社が定める単位とします。
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金 販売会社が指定する期日までにお支払いください。

ご換金時

換金単位 販売会社が定める単位とします。
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金 原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目から、販売会社にてお支払いします。

お申込について

申込締切時間 原則として、午後3時までに販売会社が受付けたものを当日の申込分とします。
ただし、販売会社によって受付時間が異なる場合があります。
詳しくは販売会社にお問合せください。
購入の申込期間 平成28年7月1日から平成29年6月30日まで
※申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込を制限する場合があります。
購入・換金申込受付の中止
及び取消し
取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金の申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金の申込の受付を取消すことがあります。

その他

信託期間 無期限です(信託設定日:平成25年4月30日)。
繰上償還 ファンドの残存口数が30億口を下回った場合等には償還する場合があります。
決算日 毎年3月31日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 毎年1回の決算時に委託会社(株式会社ポートフォリア)が基準価額の水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。ただし、委託会社の判断において、分配を行わない場合があります。
収益分配金は、原則として決算日から起算して5営業日目からお客様にお支払いします。
自動けいぞく投資コースをお申込の場合は、収益分配金は税引き後無手数料で「みのりの投信」に再投資されます。
信託金の限度額 1兆円
公告 原則として、公告は電子公告により行います(http://portfolia.jp/)。
電子公告によることができない場合は、日本経済新聞に掲載します。
運用報告書 決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じてお客様に交付します。
課税関係 課税上の取扱いは株式投資信託となります。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「愛称:ジュニアNISA」の適用対象です。
確定拠出年金制度の加入者については、確定拠出年金の積立金の運用にかかる税金が適用されます。
益金不算入制度、配当控除の適用はありません。

「みのりの投信」の費用

お客様が直接的に負担する費用

購入時手数料 購入申込受付日の翌営業日の基準価額に、4.32%(税抜4.0%)を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額
※自動けいぞく投資契約にもとづいて収益分配金を再投資する場合は、申込手数料はかかりません。
信託財産留保額 ありません。

お客様が信託財産において間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)

日々の純資産総額に以下の率を乗じて得た額とします(年率表示。カッコ内は税抜)。お客様が負担する費用が少なくなることを目的として、「みのりの投信」の純資産総額が増えるにしたがい、運用管理費用の料率が下がる仕組みになっています。


※運用管理費用(信託報酬)は、3月、6月、9月、12月の各月末または信託終了のとき、信託財産から支払われます。運用管理費用の配分は、純資産総額に応じて上記のとおりになります。

その他の費用・手数料 以下の費用・手数料が「みのりの投信」から支払われます。これらの費用等は運用状況等により変動するので、事前に金額・計算方法を表示することができません。
・租税および立替金および借入金の利息
・監査および法定手続き(書類の作成、印刷、交付等)に関する費用等(日々
 の純資産総額に対して年率0.108%(税抜0.1%)を上限とし、毎計算期末
 または信託終了のときに「みのりの投信」から支払われます。)
・組入有価証券の売買委託手数料、金銭信託等に課される手数料および外国
 における資産の保管等に要する費用等

※費用等の合計額については、お客様が「みのりの投信」を保有する期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
【ご参考】「みのりの投信」の第3期(平成27年4月1日から平成28年3月31日まで)において運用・管理に関わる総経費率は
      2.059%になりました(実際にかかった費用を各月末の純資産総額の単純平均で除した平均費用率です)。

税金

・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資家の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

分配時

所得税、復興特別所得税および地方税 配当所得として課税
普通分配金に対して20.315%

換金(解約)時および償還時

所得税、復興特別所得税および地方税 譲渡所得として課税
換金(解約)時および償還時の差益(譲渡益)に対して20.315%

※上記は、平成28年5月末現在のものです。
 なお、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
※少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」をご利用の場合、毎年、年間120万円の範囲で新たに購入した
 公募株式投資信託等から生じる配当所得及び譲渡所得が5年間非課税となります。
 ご利用になれるのは、満20歳以上の方で、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が
 対象となります。また、20歳未満の方を対象とした未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」をご利用の
 場合、年間80万円の範囲で新たに購入した公募投資信託等から生じる配当所得および譲渡所得が5年間非課税
 となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※お客様が確定拠出年金法に規定する資産管理機関および国民年金基金連合会等の場合は、所得税、復興特別
 所得税および地方税がかかりません。
 また、確定拠出年金制度の加入者については、確定拠出年金の積立金の運用にかかる税制が適用されます。
※法人のお客様(受益者)の場合は、上記とは異なります。
※税金の取扱いの詳細については、税務専門家にご確認されることをお勧めします。
※ご購入の際は投資信託説明書(交付目論見書)をよくお読みください。

申込不可日

「みのりの投信」は日本のみならず海外にも投資するので購入・換金のお申込みができない日があります。
2016年にお申込みができない日は以下のとおりです(申込不可日は変更になる場合があります)。

3月25日
12月26日

みのりのみのり
(月次レポート)
投資信託説明書
(交付目論見書)
投資信託説明書
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交付運用報告書
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